キャリア

米シティグループは若い求職者の金融業界離れを受けて、1年間の休暇などの若手バンカー引き留め策を打ち出す。

英金融大手バークレイズは昨秋、モバイルゲームを使って若い求職者を集めるという新たな試みに着手した。

米ネバダ大学の研究によると、インターネットの私的利用により、米国の企業には年間約9兆7000億円ものコスト負担が発生している。

米国の最大手企業CEOに社内昇格組が占める割合が、過去最高水準に達している。一方で社内外を問わず、CEO候補者には一層多彩な経験が求められている。

米国人の約3分の2は人間がやっている仕事の多くをロボットが奪うと予想している。だが、自分自身の仕事は奪われないと考えているようだ。

ラガルドIMF専務理事は、2008年の金融危機に伴う銀行の経営破綻について、「リーマン・ブラザーズがリーマン・シスターズだったら、現在の経済危機はかなり異なる様相を呈していただろう」と述べていた。

昇給で社員のやる気を高めるには、金額よりも頻度が重要なことが、ドイツ・ケルン大学の研究で分かった。

女性幹部がいることは企業の利益にプラスだ。米ピーターソン国際経済研究所が8日に公表したリポートでそう結論付けた。

ステファニー・ラッセル・クラフトさんは昨年9月、トムソン・ロイターで法律関連を担当する記者として働き始めた。ところが、働き始めて数週間後、トムソン・ロイターから退職を求められた。

頑張り続けることは、大半の場合は良いことだ。しかし、中には自分自身の利益のために頑張り過ぎているリーダーもいるかもしれない。

米JPモルガン・チェースは同社投資銀行部門に異例の指示を出した。「リラックスして少し休め」という内容だ。

仕事を見つけるのは、かつてないほど楽になったが、雇用主は、数年前と比べ採用に2倍もの時間をかけている。

もし同僚があなたの給与額を知ることができるとしたら、あなたはどう思うだろうか。もらい過ぎだと思われるのが怖いだろうか。

転職を新年の抱負に挙げる人が多いのは毎年のことだ。1月第1週には求人サイトへのアクセスが増える。しかし転職活動が勢いづくまでに時間がかかることが多い。

米国では、採用応募者の名前や母校といった情報を伏せたまま、本人の能力を見極めて採否を判断する企業が出てきている。

スタンフォード大学ビジネス･スクールはレズビアン、ゲイ、バイセクシャル、トランスジェンダーの性的少数者が経営幹部に昇進するのを支援するプログラムを今夏開設する。